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さまざまなテクロジーが進化する中で、ドローンは革新的な存在として注目を集めています。
空中を自由自在に飛ぶ人の目では見るこの出来ない空からの映像は、今やテレビやCMでも当たり前のように目にするようになりました。
また単純な空撮だけではなく、空からの監視や点検、医療から災害現場まであらゆる分野で活用され、近年では社会における重要な役割を担う最先端技術の一つとなっています。
年々新しい技術が登場し、様々な分野への応用が期待され注目を集めているドローンですが、国産ドローンのシェアがまだまだ伸びていないという現状があります。
現在は中国のメーカー「DJI」が世界シェアNo.1を誇り、日本においてもDJI製のドローンは広いシェアを占めています。一方で、日本の企業の高い技術力と品質管理で、個人向けコンシューマー機から産業用まで、幅広い需要にこたえられる安全性の高いドローン開発も進められており、今後は国産ドローンも徐々に導入が進んでいくことが予想されます。
本記事では、日本製のドローンについて、主要な国内メーカーに焦点を当てて紹介していきます。
日本製ドローンの特徴
日本の製造業の技術は、世界でも高い評価を得ています。日本の製品は信頼性が高く徹底した品質管理が行われており、ドローンにも日本独自の先進的技術が用いられています。
安全面への配慮としても、国産なので当然日本の航空法に基づくドローンの飛行ルールに対応しており、安心安全な運用ができます。
ドローンに関連する法律は毎年のように変化しており、海外製のドローンでは対応しきれていないという問題もありましたが、その点については国産ドローンであれば心配なさそうですね。
なお、現在流通しているモデルは事業者向けが多く、農業用や点検用、測量などに使えるドローンが登場しています。
日本製ドローンの普及率
中国はドローンの生産がとても盛んで、中国製品が世界のトップシェアを誇っています。アメリカやフランスなどでも多くのメーカーが製造・販売を行っていますが、まだまだ中国製の普及率には敵いません。
なお、「日本UAS産業振興協議会」の調査結果によると、国産ドローンの普及率は3.8％とのデータが公表されています。
“国産ドローン”の知名度が向上してきたとはいえ、まだまだドローンにおいては外国製品の方が圧倒的に導入されているということが分かります。
日本製ドローンのメリット
普及率は低いものの、日本製ドローンは世界でもトップクラスの高い技術力を誇ります。
では、日本製ドローンが持つ特徴や、日本製を使用するメリットとはどのようなものがあるのでしょうか。
「日本だからこそ」のドローンの魅力とともに、その利点と優位性について解説します。
日本での使用を前提に設計されている
連日ニュースで騒がれているように、日本は世界の中でも急速に少子高齢化が進んでいる国のひとつです。
若い世代の人手不足を解消する手段や、事業の効率化とコストの削減が重要な課題となっている中で、インフラの整備や点検、農業や流通などあらゆるサービスでドローンの活用が進んでいます。
2020年には国立研究開発法人エネルギー・産業技術総合開発機構が政府調達向けを想定した、高セキュリティ・低コストの標準機体とフライトコントローラーの開発に16.1億円を計上したことが話題になりました。
日本の法規制を理解し、日本特有の建物事情・道路事情などにあわせたドローンを開発することで、海外製品にはない強みを持つドローンとなります。
サポート体制が充実している
ドローンは導入して終わりではなく、定期的なメンテナンスが非常に重要です。
また少しでも劣化や破損が発生した場合は、安全のための修理を行う必要があります。
例えば自動車の場合、外国製品のパーツの取り寄せに時間がかかったり、修理ができる工場が少なかったりといった問題が発生することもあります。
ドローンも例外ではなく、修理工場が限られている為に数か月の修理待ちや、パーツの取り寄せで時間を取られてしまうという事も少なくありません。（メーカーによっては、日本語サポートがない場合もあります）
日本製のドローンではあれば、製品に万一の不備があった場合にもサポート窓口が用意されているので、定期的なメンテナンスも依頼しやすく、安心してドローンを使用することができます。
技適マークが付与されている
「技適マーク」とは、日本国内で販売されるドローン製品に表示されているマークのことです。
航空法に基づく地用規約に従った審査を受けており、ドローン操縦の法律を守っている、規制をクリアしているという証になります。日本ではドローンの活用が増えていることに伴い、安全に利用するための法律や法規制が進化しています。
「技適マーク」がついていることで、利用者も安心してドローンを活用することができますね。
なお、技適マークの無いドローンを使用すると電波法違反となりますので、特に海外製ドローンでは購入時には注意が必要です。（販売自体は努力義務といて規制されていない状況です）
日本製ドローンの主なメーカー
高い技術力で日本製ドローンを開発・製造している日本企業をみてみましょう。
「え？あの会社もドローンを作っていたの？」と驚かれる方もいらっしゃるのではないでしぃうか。
SONY
1946年に東京通信工業株式会社として創業。当初は真空管電圧計の製造、販売を行っていた日本を代表する企業です。
初期ヒット商品にはトランジスタラジオ、テープレコーダー等があり、特にウォークマンは「音楽を携帯して気軽に楽しむ」という新しい音楽の楽しみ方を確立しました。音楽を楽しむツールの小型化。軽量化・薄型を追求したのもウォークマンです。
その後テレビ、ビデオカメラ。デジタルカメラなど映像の分野でも広く知られるようになり、高い評価を受けています。さらに、PlayStationに代表される家庭用ゲーム機、携帯ゲーム機、関連ソフト等で世界的にも有名なメーカーとなりました。
今や知らぬ人はいない知名度となった大企業ですが、これまで培った技術を駆使して、ドローンの開発にも積極的に取り組んでいます。
本格的な空撮が可能な業務向け国産ドローン「ARS-S1」(エアピークS１)は、ミラーレスカメラを搭載できるプロフェッショナル向けドローンです。
安定した飛行性能はもちろん、業務利用で重要となる自動航行にも対応しており、今後は空撮のみならず測量分野などにも導入が進むことが予想されます。
また業務利用で必須となるRTKにも対応しており、ブランドページでは「正確な飛行と高精度なデータ取得を実現」「強磁場環境でも安定飛行」ができるとして、クリエイティブ以外の活用も推進していることが伺えます。
▼製品の詳細はこちら
Airpeakブランドページ | ドローン Airpeak | ソニー (sony.jp)
【関連記事】
【事例紹介】業務用国産ドローン体験イベント（Sony Airpeak）
ACSL
株式会社ＡＣＳＬ（エーシーエスエル）は、千葉大学の研究室から生まれた大学発ベンチャー企業で、2013年に設立されました。世界で初めてドローンの専業メーカーとして上場した企業です。
創業当初からドローンのとっての「大脳」と「小脳」に該当する独自開発の制御技術を提供し、あらゆる条件下での飛行を実現するように設計されています。
人間の目と同じように機能するビジュアルやAIなど最先端の環境認識技術を開発して自立で飛行し、高い性能と安全性を実現しています。
扱っている製品は産業用で、主に以下のような技術を搭載したドローンです。
- 郵送、物流ソリューション
- インフラ点検ソリューション
- 防災、災害ソリューション
- エマージングユースケース
▼製品の詳細はこちら
京商
京商株式会社は1963年に創業した、ラジコン（ラジオコントロール）カー、ミニカーなど模型製品を製造・販売しているホビーメーカーです。
模型以外にも、製品やラジコン関係のパーツも販売もしています。
特にラジコンカーは高品質で高い評価を得ており、1/64スケールのミニカーも実車のミニチュアコレクションとして世界５０か国以上で人気を博しています。
京商では、ラジコンカーのブランド「KYOSHO」の他に、トイモデルの専門ブランド「KYOSYO EGG」でトイドローンを販売、価格がお手頃で初心者にも簡単に扱えるシンプルな操作性で人気を集めています。
またレーシングドローンシリーズでは、レーシングモデルらしいスタイリッシュなデザインの「DRONE RACER」を販売しており、中級者から上級者に人気です。
“戦闘機が相手を追尾する格闘戦時の姿勢を表現するドッグファイト”というイメージの元誕生したレーシングドローンですが、こだわりが詰まったホイールタイプ送信機を使用することで、まるで本格R/Cカーのように操れる新感覚のマシンとして支持を集めています。
近年ドローンレースは注目を集めており、競技人口も増加傾向にあります。
手軽に始めてみたい、でもデザインにこだわりたいという方におすすめのメーカーです。
▼会社情報はこちら
京商 | 公式サイト | トップページ (kyosho.com)
SkyDrive
「日常の移動に空を活用する未来」を実現するべく2018年7月に設立されたSkyDriveは、「100年に一度のMobility革命を牽引する」というミッションの元、空飛ぶクルマの開発を行っている企業です。
2020年に有人でのテストフライトに成功し、2025年の大阪関西万博『未来社会ショーケース事業出典』の「スマートモビリティ万博」における空飛ぶクルマの運行事業者に選定され、大きな話題になりました。
2025年からの本格運用に向け、現在は商用機体を開発中とのことです。
誰しも一度は想像したことのある「クルマが空を飛ぶ未来」の実現は、そう遠くないかもしれませんね。
なお、コンセプトのインパクトもあり空飛ぶクルマのイメージが強いSkyDriveですが、30kg以上の荷物を運搬可能な「物流ドローン」も取り扱っています。
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空飛ぶクルマ -株式会社SkyDrive（スカイドライブ）- (skydrive2020.com)
TEAD
TEAD株式会社は、農業用ドローンの草分け的メーカーで、測量や映像制作、土木建設などに対応する業務用ドローンの製造販売を行っている会社です。
ラジコンパーツの取り扱いを初めた2010年頃からドローン事業を開始し、当時は小型のトイドローンの制作と輸入販売をしていました。
その後、空撮などのサービスを開始し、オリジナル機体の開発にも着手しました。
国内外から取り寄せた部品は全て自社内で組み立てるシステムを構築し、農薬散布用ドローン「DAX04」を発売しています。
現在は「DAX04」の他、「TA08」や水上ボート型の「TB02」そろえ、畑作・水田などにおける幅広い農薬散布に対応し、安定した散布を実現しています。
機体の販売開始と同時に飛行訓練を実施する指定教習所と修理・保守のための指定整備場を展開した取り組みは「第７回ものづくり日本大賞（経済産業省）」で優秀賞を受賞、2019年にはグッドデザイン賞も受賞しました。
行政機関や民間企業との実証実験も積極的に行っており、スマート農業の社会実装を加速させています。
現在は国内外のさまざまなメーカーから業務用ドローンが登場していますが、用途に応じたドローンのワンオフ開発にも対応しているという点が、同社の大きな強みの一つでもありますね。
少子高齢化、人口減少、担い手不足という日本の課題を背景に、UAVを「人に代わるモノ」としてではなく「人の活動をサポートするモノ」と捉える姿勢も支持を集めています。
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TEAD
ヤマハ発動機
ヤマハはオートバイの製造・販売で世界的に有名な企業ですね。
スポーツバイク、クルーザーバイク、スクーター、アドベンチャーバイクなどの多彩なバイクの他、ボートエンジン、ジェットスキー、ヨット用エンジン、アウトボートモーター、電動アシスト自転車の製造も行っています。
ヤマハといえば”乗り物を作る会社”というイメージの強い方も多いのではないでしょうか。
1980年頃、農林省の外郭団体である農林水産航空協会において、農薬散布方法の改善を目的とした委託研究を行っていました。
農薬散布を行う際に使用する”二重反転ローダー式無人ヘリコプター”の開発をしていましたが、エンジンの制作がうまくいかず、ヤマハ発動機にエンジン提供の打診があり、この制作を受託したのが世界初の産業用無人ヘリコプター開発のきっかけになったのです。
産業用無人ヘリコプターの開発で培ったノウハウを生かして開発されたヤマハ産業用マルチローター（産業用ドローン）は「YMR-08」は、産業用無人ヘリコプターに匹敵するほどの操作性・作業性・信頼性を実現しています。
ヤマハ発動機は、高い品質と信頼性で知られており、日本国内だけではなく、世界中で広く愛用されています。
独自に開発した産業用無人マルチローターを使い、空中散布精度の更なる向上を目指しています。
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無人システム | ヤマハ発動機 (yamaha-motor.co.jp)
PRODRONE
2015年に設立された株式会社プロドーロンは、産業用ドローンシステムの研究・開発・製造を手掛け、その他にもドローンのコンサルティング、受託開発、飛行制御のシステム研究開発、サービスアプリケーションの研究開発、運用者への教育とレーニンなど幅広いサポートを行っている企業です。
開発から制作全てを社内で完結できるため、一点物のニーズにも対応出来る強みがあります。
社会実装が進むにつれてドローンのニーズも多様化しており、既製品で対応しきない業務が、多い中でこのようなサービスを展開しているのは大きなポイントだと思います。
さらに、大手企業を抜いてドローンメーカーとしてはトップの特許出願数で、産業用ドローンに求められる基本特許を多く取得しています。
代表的特許例としては、
- 生体探索システム
- 水中撮影装置
- ロボットアーム
があります。
あらゆる現場を知り尽くしたプロフェッショナル集団だからこその技術力で、「空のスタンダード」を追求すべく成長を続けています。
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G FORCE
株式会社ジーフォースは、2013年に設立されたペット用品、電化製品、ホビー製品輸入、卸売販売、製品企画等の事業を運営している企業です。
G FORCEではトイドローンと呼ばれる軽量のモデルを多数取り扱っており、ネットでも手軽に購入できることで人気を集めています。
手のひらサイズで100g未満の超軽量でありながら、なんと4K撮影が可能なモデルも登場しています。
全体的に価格帯も安価であるため、ドローンに興味があるという初心者の方や、お子様へのプレゼントとしても高い人気があります。
ボディを好みの色に変更できるドローンや、被写体を追跡する機能を搭載したドローンなど、遊び心のあるラインナップになっており、どれも見ているだけでワクワクしてきますね。
▼会社情報はこちら
G-FORCE | 株式会社ジーフォース (gforce-hobby.jp)
マゼックス
2009年に創業した株式会社マゼックスは、産業用ドローンの製造・販売、修理、操縦者育成、部品販売の他、ドローンを利用した映像、音響等の企画・制作をしています。さらに農業関連事業に関する企画、調査及びコンサルティング業務も行っている会社です。
農林水産航空教会認定の国内メーカーで、農業用農散布ドローン、林業用運搬ドローン、延線・架線・索道用ドローン、粒剤・肥料を散布できる装置の取り扱いがあります。
▼会社情報はこちら
農薬散布等の産業・農業用ドローン製造メーカー【マゼックス】 (mazex.jp)
NTTイードローン
NTTイードローンは、2020年にNTT東日本、OPTiM、WorldLink＆Companyの３社出資によってエンルートから事業を継承するかたちでNTT内のドローン事業会社として設立されました。
現在の日本の少子高齢化社会中で、農業人口の減少と地域を支えるインフラの老朽化という困難な問題の解決の向け、純国産で日本品質のドローンを開発し、ロボティクス等の実装を目指している企業です。
主に産業用ドローンを中心とし、以下の取り組みを行っています。
１．フライトコントローラーとミッションコンピューターを日本国内で開発・製造
NTT e-Droneが、Auterionが開発・提供するドローン制御装置であるSkynodeをベースとした独自のフライトコントローラーとミッションコンピューターを日本国内で開発・生産します。そのうえで、NTT e-Droneが今後開発していくLTE/５G/ローカル５G対応・遠隔操作・自律航行等の機能を有する次世代ドローンへ最適な形で搭載するとともに、供給を希望する他のドローンメーカにも展開していきます。
２．ドローン運用プラットフォームを日本国内で運用
NTT e-Droneが、Auterionが開発・提供するドローン運用管理システム「Suite」を日本国内のサーバーで運用していきます。そのうえで、日本市場向けの機能を追加していくことにより、農業・インフラ管理・測量・災害対策等の分野におけるドローンの社会実装を推進していきます。
３．５G対応・遠隔操作・自律航行機能等の先進的なドローンの開発連携
両社は、次世代ドローンに求められる機能の高度化にむけて、お互いの開発リソース及び市場ニーズを持ち寄り、ドローンの社会実装に必要な開発を推進していきます。
４．双方の機体のクロスセル
NTT e-Droneは、Auterionの技術を搭載したQuantum Systems社製VectorやVantage Robotics社製Vesperを日本国内向けに展開していきます。将来的には、NTT e-Droneが今後開発する次世代ドローンをAuterionも展開していきます。
▼会社情報はこちら
NTT e-Drone Technology｜NTTイードローン公式サイト (nttedt.co.jp)
Liberaware
株式会社Liberawareは2016年に設立した、産業分野に特化した非GPS型小型ドローンの開発やIoT技術・人工知能を活用したシステム開発、小型ドローン「IBIS」を活用した点検・測量ソリューションサービスなどを提供する企業です。
世界最小クラスの産業用ドローンを生み出す開発力や画像処理技術を通して、これまで困難とされていた「狭い・暗い・汚い」設備の点検業務に効率性と安全性の向上をもたらしています。
暗闇／粉塵環境でも鮮明に撮影できる”超狭小空間点検ドローン”として登場したIBIS2は、独自開発した飛行制御システムやラウンドフォルムを搭載し、あらゆる狭小空間での活用を想定した産業用ドローンとして注目を集めています。
▼会社情報はこちら
日本製ドローンを選ぶ際のポイント
ご紹介してきたように、日本製のドローンは現場毎の特性や懸念点を明確に捉え、各社が持つ技術を最大限に詰め込んだドローンを開発しています。
各ドローンにより性能を発揮できる業種が異なることはもちろん、使用方法も異なるため、事前に操作感を確認できるデモフライト体験会などを実施しているメーカーであれば、担当者に直接相談しながら機材を選定するのもいいかもしれません。
産業用ドローンはネット上であまり口コミなどの情報が出回っていないことも多く、比較検討がしづらいというデメリットがあるため、できれば実物を見て担当者と話せる展示会などに足を運んでみることをお勧めします。
利用目的に適したスペックか
産業向けのドローンにおいて、マルチに使えるドローンもありますが、ほとんどの場合は用途ごとに開発されています。
ペイロードの交換だけで対応できるのか、別売りのアクセサリーが必要なのか、全く別の機体も必要になるのかなど、価格だけではなく機材構成とスペックも事前にしっかり確認しておくようにしましょう。
機体登録が必要な重量か
産業用ドローン＝大型のドローンというイメージがありますが、手のひらサイズでも用途によっては産業用に分類されます。
日本国内においては機体登録制度をはじめ、ドローンにはさまざまな法規制が適用されるため、事前に該当する法律についても知見を深めておく必要があります。
リモートIDが搭載されているか
リモートIDを搭載していない場合、外付けの機器を購入する必要があります。
製品の購入価格だけでなく、リモートIDの費用もかかってしまうため、希望しているドローンがリモートIDに対応しているのか確認するようにしましょう。
【関連記事】
【ドローンのリモートIDとは？】概要や搭載する方法を解説
飛行時間は充分か
搭載するバッテリーにより、ドローンの飛行時間は大幅に異なります。
5分程度しか飛行できないドローンもあれば、1時間も飛ばすことができるモデルもあります。
実際の業務を想定して、バッテリーをどの程度準備すればいいのか検討することも重要です。
サポート体制は十分か
メーカーにより、直接メーカーが保守サービスを提供しているケースのほか、代理店が全て対応しているケースもあります。
トラブルが発生した場合のサポート窓口がどのような形で用意されているのかも、ひとつの判断材料になりますね。
まとめ
つい最近まで、空飛ぶクルマが本当に実現するなど誰が想像したでしょうか？しかし、技術の進歩するスピードは非常に早く、空想に思えた世界は着実に近付いています。
それと同時に、守らねばならぬ規則の重みもこれまでの比ではありません。
”国産”と聞くと”信頼できる・安全だ”というイメージが先行しますが、きちんと機器の特性を把握したうえで、導入機材を決める必要があります。
またドローンは導入して終わりではなく、運用方法・保守などについても考える必要があります。
費用の安さだけではなく、総合的な安心を提供しているメーカーを選ぶようにしましょう。
ドローンレンタルのドロサツ‼では、空撮用や産業用ドローン、水中ドローンなど幅広い用途のドローンレンタルが可能です。
個人の方も法人の方も、ドローンのレンタルなら機体保有台数業界No.1のドロサツ‼にご相談ください。
監修者
森本 洸生(もりもと こうき)
株式会社 drone supply ＆control (ドローンエバンジェリスト）
＜略歴＞
中学生の時に国土交通省の全国包括申請許可取得し、鹿やイノシシによる農作物被害を守る害虫駆除のプロジェクトに参画するなど、若い世代のドローン第一人者。現在では様々なドローン事業に参画するなど多方面で活躍中。
＜所有する資格＞
- DJI CAMPスペシャリスト
- DJI CAMPインストラクター
- DJI CAMP ENTERPRISEインストラクター
- 無人航空従事者試験1級
- CRPI公認指導員
- 総飛行時間400時間以上
