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動画投稿サイトやテレビなどで、ドローンで撮影された映像を目にする機会が多くなりました。
さまざまな業界でドローンの導入が少しずつ増えてきていることもあり、ドローンを始めてみたいと思う方は多いでしょう。
しかし、ドローンを始めるにあたって最初に悩むのが「レンタルと購入、どちらがいいのだろうか？」という問題ではないでしょうか。
今回は、ドローンのレンタルや購入に掛かる費用と必要なメンテナンスについて、またそれぞれのメリットやデメリットを分かりやすく解説していきます。
ドローンはレンタルと購入どちらが安く使える？
ドローンの用途はひと昔前と比べて格段に増えました。個人で空撮を楽しむ他、土木・建設業での測量、屋根や壁面、ソーラーパネルの点検、災害の調査などのビジネスでもドローンが使われています。
2019年の夏には、楽天が離島を訪れている観光客へ商品を届けるドローン配送サービスを実施したことも話題を集めました。多岐にわたるドローンの活用方法から、レンタル購入のどちらが適しているのか考えてみましょう。
①趣味でドローンを使いたい、手軽に空撮を楽しみたい
ドローンに興味があり安い料金で楽しみたい、または旅行に行って空撮をしてみたい方はレンタルがおすすめです。
レンタルなら「この日だけ使いたい」というニーズに応えた短期レンタルにも対応していて、気軽に借りて使うことが出来ます。購入するには悩むような高額ドローンもレンタルなら可能です。
また、既にドローンをお持ちの方も、レンタルで気軽に最新機種を試してみてはいかがでしょうか。特に使用頻度の少ない方にはレンタルがお得です。
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②空撮した写真や動画を仕事で活用したい
空撮という特別なアングルを視点に映像を作成するクリエイターの方は、購入の方が結果的に費用を抑えられることもあります。
天候などの制約がある中で納得できるまで撮影することを考えると、何度もドローンを飛ばす必要が出てくることになると思います。
レンタル利用の場合、頻度が高ければ高いほどドローンのレンタル料金は高くなるので、仕事で頻繁に撮影をする方には購入がおすすめです。
③業務用の特殊なドローンを導入したい
かつては人の手で行っていたさまざまな作業は、特殊なドローンを活用することにより効率化出来るようになりました。
例えば、産業用ドローンを導入して農薬散布をすれば、短い時間で広範囲に農薬散布が出来きる上、高齢化の進む農家では肉体的な作業の負担を軽くすることが出来ます。
測量では人が入ることの出来ない場所でもデータ取得が可能で、同じく作業時間の短縮が大いに期待出来ます。
また、高所や危険な場所で作業が必要な場合も、ドローンを使うことで安全確保と経費削減、さらには作業効率を大きくあげることが出来るでしょう。
このようにメリットが多い業務用ドローンですが、導入するとなると気になるのは費用面です。
一般用ドローンと産業用ドローンでは機能と性能に大きな違いがあり、その分価格帯も大幅に変わってきます。
業務用には高性能で大型のカメラや、測量向けなどの特殊なカメラが搭載されています。その他にも機体の高い安全性と制御性、長時間の飛行を可能にするバッテリーとパワーなど多くの機能があり、性能が良くなればその分値段も高くなる傾向にあります。機体を選ぶ際には機能と安全性を考えることも重要ですが、費用面を考慮することも大切です。
例えば、多くの現場で導入が進むDJI Matrice 300 RTKは、一式購入すると200～300万円ほどかかります。
利用頻度が高ければ購入したほうが安く済むケースもありますが、短期レンタルや長期リースを活用する方法もおすすめです。
購入した場合は使用後のメンテナンスが必要になるため、保守費用も事前に調べておくようにしましょう。
点検を怠ってしまうと正常に作動しないリスクが高まるだけではなく、最悪の場合墜落の危険もあります。しっかりと日々のメンテナンスを行う必要があることを頭に入れておきましょう。
ドローンのレンタルと販売では「所有者」が異なる
ドローンの活用の場が増えるに伴い、残念ながら事故やトラブルも増加傾向にあります。
昨年、国土交通省では従来の飛行に関するルール改正と共に、所有者を明確にする為に１００g以上のドローンに対して、機種とドローンの所有者の登録を義務化するという新制度を導入しました。
レンタルと購入では「所有者が異なる」という大きな違いがあるため、保険や申請などさまざまな面で手続きが異なってきます。
レンタルの場合はドローン会社に基本丸投げでＯＫ
どんなに気を使っていても、操作ミス、機体のトラブルで墜落や衝突の可能性はゼロではありません。
ドローンの飛行にはリスクも伴うため保険の加入が必要になりますが、原則所有者が契約する為、レンタルを使用する場合は特に手続きの必要が無いケースが多いです。
ドローンレンタルの専門店なら、トラブルが起こった時にきちんと対応してもらえる安心感がありますね。
購入した場合はドローン保険の加入手続きが必要
「ドローン保険」というワードが聞きなれない方もいるかもしれませんが、自動車保険のように万が一に備えて加入する必要があります。
先に述べたようにドローンの飛行にはリスクがあります。機体の整備不良の他にも、電波障害によるトラブルや、夢中で撮影していて電池切れで墜落する事故もあります。
ドローンが墜落した場合はどうなるでしょうか。
建物や電線に接触して損壊、人に当たれば重症を負わせてしまうこともあります。特にドローンのプロペラは少しの接触でも危険です。事故以外にも、カメラなどの破損、盗難や行方不明になった時の回収など、万が一の時は大きな出費になります。
以上から、ドローンを購入した時は、第三者への損害をカバーする賠償責任保険、機体の破損をカバーする機体保険への加入が必要です。
ドローンのレンタルや購入には資格が必要？
ドローンを使う際に資格が必要なのか気になる方もいると思います。
原則、資格なしでレンタルも購入も可能ですが、使用する場面によって資格が必要なケースもあります。
資格が必要なケース①農薬散布機の利用
原則こちらも免許は不要ですが、一部機材を購入するために資格の提示が必要なドローンもあります。
ドローンの購入費用に加え、ドローンスクールへの学費の支払いや、認定証の発行手数料等が発生する場合があるため、事前に商品を取り扱っている会社へ使用する条件を確認しておくようにしましょう。
資格が必要なケース②測量カメラ（Zenmuse P1/L1）の利用
航空写真測量用に設計され、高精度な測量に対応した「DJI Zenmuse P1」と「DJI Zenmuse L1」の使用には、DJI CAMPの受講が必要になります。
DJI CAMPとは、DJIの日本法人であるDJI JAPAN株式会社が主催する、正しく安全に使用できる操縦者を認定する企業向けの講習プログラムです。
こちらもドローン導入費用の他、受講料が別途必要になるので注意してください。
レンタル会社でセットプランを用意しているケースも
レンタル会社によっては、損害賠償保障が無料で付帯していたり、操縦パイロット派遣などのセットプランもあり、購入よりもっと手軽にドローンを導入することが出来ます。
測量や農薬散布、森林調査といった特殊な撮影を請け負う会社もあるため、購入と迷ったら相談してみるのもおすすめ。
ドローンレンタルのドロサツ‼では、空撮用や産業用ドローン、水中ドローンなど幅広い用途のドローンレンタルが可能です。
個人の方も法人の方も、ドローンのレンタルなら機体保有台数業界No.1のドロサツ‼にご相談ください。
【お問合せはこちら】
監修者
森本 洸生(もりもと こうき)
株式会社 drone supply ＆control (ドローンエバンジェリスト）
＜略歴＞
中学生の時に国土交通省の全国包括申請許可取得し、鹿やイノシシによる農作物被害を守る害虫駆除のプロジェクトに参画するなど、若い世代のドローン第一人者。現在では様々なドローン事業に参画するなど多方面で活躍中。
＜所有する資格＞
- DJI CAMPスペシャリスト
- DJI CAMPインストラクター
- DJI CAMP ENTERPRISEインストラクター
- 無人航空従事者試験1級
- CRPI公認指導員
- 総飛行時間400時間以上
