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日本は地震大国として知られ、これまで度々大きな地震に見舞われてきました。
2024年1月1日の令和6年能登半島地震は、Ｍ7.6最大震度7という、内陸部で発生した地震としては、日本でも稀な大きさの地震でした。
多くの建物が倒壊し、インフラも大きな被害を受けました。
地震による土砂崩れや道路の寸断で被災地へのアクセスが困難になり、初動対応の遅れも心配されました。
そのような状況下において、一部の企業がドローンを用いて救助と復興支援を行った事例をご紹介します。
震災に立ち向かうドローン技術
能登半島地震直後にドローン技術を活用して復興支援活動を行い、大きく貢献した三つの会社があります。
Eams Robotics社、SkyFuture社、GeoMap社はそれぞれの技術と機材を駆使して、災害対応の新たな道を記した事例になりました。
どのような復興支援を行ったのか見てみましょう。
1・Eams Robotics社（イームズロボティクス株式会社）
エンジニアのための自律走行をするロボットやシステムの開発を理念に、ロボットサービスの開発提供を行っている企業です。
ドローン販売の他、ソリューションの提案・開発、システムサービスで、ドローンを使用して業務をいかに効率化するかを重視しています。
ドローン以外にUGV（無人地上車両）の開発も手掛け、陸海空にわたる自律システムを作っています。
【活動内容】
経済産業省、国土交通省、石川県、輪島市、珠洲市、日本UAS産業振興協会（JUIDA）と連携して、情報収集と物資輸送を実現するために1月10日から災害支援を開始しました。
一般財団法人日本気象協会、株式会社ウェザーニュースと調整し、災害専用の特設サイトの準備、ドクターヘリの位置情報の確認、輪島市にDMAT本部のシステム設置など、現地にて災害対応を進めました。
特に彼らが使用したDJI Phantom 4 RTKは、高精度なGPS測定機能で地形データの収集が可能です。
その機動性と視覚範囲の広さから、地上からでは確認できない広範囲の状況を短時間で把握できるようになります。
Phantom 4 RTK【基本セット】産業用ドローンレンタル
【成果】
提供された高解像度の画像とデータは、救助隊が迅速かつ効率的に救助活動を展開するための基盤となり、特に孤立した地域や重大な被害を受けたエリアでの評価に貢献しました。
2・SkyFuture社
ドローンの最新技術で屋根点検や太陽光パネルの点検、赤外線を活用した外壁調査を提供している企業です。DJIドローンの販売や修理も行っております。
【活動内容】
SkyFuture社は、特に夜間や悪天候時での救助活動を支援するために、赤外線カメラを装備したDJI Matrice 300 RTKドローンを投入しました。
見えない物を可視化する赤外線カメラを搭載したドローンは、倒壊した建物や土砂崩れの現場、がれきの下に埋もれた生存者を探し出すために大いに貢献しました。
このドローンは、優れた飛行の安定性と長時間に及ぶバッテリーの持続力が特徴です。
多くの人命にかかわることですから、中断無しで作業が続けられる事は何よりも重要では無いでしょうか。
Matrice 300 RTK 【点検セット】産業用ドローンレンタル
【成果】
赤外線カメラを積極的に活用することで、生存者の発見や火災状況の把握などを迅速に行うことができました。
3・GeoMap社
【活動内容】
GeoMap社は、復興支援の一環として、DJI Terraを使用した被災地のインフラに対する3Dマッピングを行いました。
この技術は修復工事の優先順位を決定するのに大いに役立ちます。マッピングにより、被害状況の全体像が迅速に把握できます。
【成果】
ドローンによる空撮映像を分析することで、被害の深刻度や正しい優先順位を決めることができ、救助隊の投入や物資の配分が効果的に行われました。
まとめ
各社の持つ専門技術と、最先端技術を搭載した機材の活用は、災害対応の効率が大きく向上することを証明しました。
近年の日本では、大型の地震だけでなく、毎年のように発生する豪雨、また竜巻や突風による被害も増えています。
法規制や天候による制約は受けますが、空を自由自在に飛行できるという特性をもつドローンを積極的に活用し、防災・減災・救助・復興という場面において、有効的な活用が進んでいくことを願っています。
