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DJIから2026年11月5日に発表された産業用ドローン「DJI Matrice 5T」は、高解像度のサーマルカメラや暗視機能、LiDARなどを搭載し、点検・測量・災害対応といった幅広い業務での活用が期待される機体です。
特に、昼夜を問わず現場の状況を把握できる性能は、これまでの産業用ドローンの活用範囲をさらに広げる可能性があります。一方で、導入を検討する際には、機体の性能だけでなく、実際の業務との適合性や操縦者の技術、運用体制も重要です。
この記事では、DJI Matrice 5Tの特徴や主な性能、具体的な活用シーン、導入前に確認しておきたいポイントを分かりやすく解説します。
DJI Matrice 5Tとは？産業用ドローンの新モデルを解説
DJI Matrice 5Tは、DJIが2026年11月5日に発表したエンタープライズ向けの産業用ドローンです。高性能なカメラシステムと複数の障害物検知技術を組み合わせ、設備点検や測量、緊急時の情報収集など、専門性が求められる現場での活用を想定しています。
従来のドローンによる空撮では、上空からの映像や写真を取得することが主な役割でした。しかし、産業用ドローンでは、撮影した映像から設備の異常を発見したり、対象物の温度を確認したりと、取得した情報を業務に役立てることが求められます。
Matrice 5Tは、可視光カメラだけでなく、赤外線サーマルカメラや暗視機能、LiDARなどを搭載している点が特徴です。視覚だけでは確認しにくい情報も取得できるため、現場の状況把握や作業の効率化を支援する機体として注目されています。
DJI Matriceシリーズにおける位置付け
DJI Matriceシリーズは、一般的な空撮だけでなく、点検・測量・防災などの業務利用を目的とした産業用ドローンのシリーズです。
一般向けのMavicシリーズと比較すると、Matriceシリーズは業務でのデータ取得や専門的な作業を想定した機能を備えたモデルが多く、点検・測量・防災などの用途で利用されています。なお、DJIにはMavic 3 Enterpriseシリーズのように、Mavicシリーズにも業務用モデルがあります。
Matrice 5Tもこうした産業用途を意識したモデルであり、特に赤外線による温度情報の取得や夜間の状況確認を必要とする業務との親和性が高い機体といえます。
DJI Matrice 5Tが注目される理由
注目される理由の一つは、複数のセンシング技術をコンパクトな機体に統合していることです。
高解像度のサーマルカメラによる温度情報の取得に加え、LiDARやミリ波レーダー、全方向ビジョンセンシングを組み合わせています。さらに、AIによる対象物の検知や暗所での撮影性能も備えています。
これにより、日中の点検だけでなく、夜間や視界が悪い環境での情報収集にも活用の幅が広がります。人が近づきにくい場所や、広範囲を確認する必要がある現場においても、ドローンならではのメリットを発揮できるでしょう。
DJI Matrice 5Tの主な特徴と性能
DJI Matrice 5Tを業務に導入するか検討するうえでは、搭載されているカメラや飛行性能、安全機能を理解しておくことが重要です。ここでは、メーカーが公表している情報をもとに、主な特徴を紹介します。
高解像度サーマルカメラを搭載
Matrice 5Tの大きな特徴が、ネイティブ解像度1280×1024ピクセルの赤外線サーマルカメラです。
サーマルカメラは、物体から放射される赤外線を検知し、温度の違いを画像として表示するカメラです。通常のカメラでは確認できない温度分布を視覚的に把握できるため、設備の異常検知や建物の調査などに利用されています。
Matrice 5Tでは、一般的な640×512ピクセルのサーマルセンサーと比較して4倍の画素数を実現しています。また、UHR赤外線画像機能を利用することで、2560×2048ピクセルの解像度にも対応します。
これにより、広範囲の温度分布を確認するだけでなく、対象物の細かな温度変化を把握したい場面でも活用が期待できます。
ただし、サーマル画像の解像度が高いからといって、あらゆる温度異常を自動的に特定できるわけではありません。撮影距離や角度、対象物の材質、外気温などによって見え方が変わるため、適切な撮影条件と画像を読み取る知識が必要です。
複数のカメラによる高精細な撮影と暗視機能
Matrice 5Tは、広角・中望遠・望遠の3種類の可視光カメラを搭載しています。
広角カメラには1/0.98インチの大型センサーとF1.8のレンズを採用。AI低照度強調機能と組み合わせることで、0.01 luxという暗い環境でもフルカラー映像を撮影できます。
また、50MPの中望遠カメラは光学3倍ズームに対応し、送電設備や橋梁などの細部を確認する際に役立ちます。望遠カメラは光学11倍ズームと最大176倍のハイブリッドズームに対応し、モノクロ暗視機能も備えています。
このようなカメラ構成により、対象物に過度に接近することなく、広範囲の状況確認から細部の撮影まで対応しやすくなっています。
なお、夜間撮影が可能な性能を備えていることと、日本国内で夜間飛行を自由に行えることは別です。実際の飛行では航空法などの規制を確認する必要があります。
LiDAR・ミリ波レーダーによる障害物検知
産業用ドローンでは、建物や設備の近くを飛行する機会も多いため、周囲の障害物を適切に検知できることが重要です。
Matrice 5Tは、LiDAR、ミリ波レーダー、全方向ビジョンセンシングを統合しています。
LiDARはレーザー光を利用して周囲の物体との距離や形状を把握する技術です。DJIの公表によると、Matrice 5Tは夜間でも最大32m先にある送電線のような細い障害物を検知できます。ただし、この数値はメーカーの試験条件に基づくものであり、すべての電線や環境で同じ検知性能が得られるわけではありません。
一方、ミリ波レーダーは電波を利用して周囲の状況を検知する技術です。霧や雨、粉じんなどが発生する環境でも、周囲の状況把握を支援します。
複数の方式を組み合わせることで、特定のセンサーだけに依存しない周囲の状況把握を目指しています。
ただし、障害物検知機能は衝突を完全に防ぐものではありません。電線や枝などの細い物体、現場の環境によっては検知が難しい場合もあるため、操縦者自身による安全確認が欠かせません。
最大59分の飛行時間とIP55の保護性能
Matrice 5Tの最大飛行時間は、無風相当の条件下で59分と公表されています。この数値は、ペイロードを搭載せず、約9m/sで前進飛行し、バッテリー残量が0％になるまで測定したメーカー公表値です。
実際の飛行時間は、風速や気温、飛行方法、搭載アクセサリー、バッテリーの状態などによって変化します。そのため、最大飛行時間をそのまま実務上の作業時間として計画しないことが大切です。
長時間の飛行が可能になることで、広い敷地の点検や複数箇所の調査など、一定の飛行時間を必要とする業務で効率化が期待できます。
また、保護等級はIP55に対応しています。粉じんや雨に対する保護性能を備えており、屋外での業務を想定した設計です。ただし、IP55だからといって、あらゆる雨量や気象条件で飛行できるわけではありません。DJIは24時間あたり100mmを超える降雨での飛行を避けるよう案内しています。雨天で運用した後は、機体を乾燥させてから保管することも重要です。
AI機能による現場作業の効率化
Matrice 5Tには、AIを活用した対象物の検知機能も搭載されています。
DJIの発表によると、20種類以上の対象タイプを検知するAIモデルを内蔵しており、現場で取得した映像や情報の活用を支援します。また、DJI Pilot 2のプラグインやDJI FlightHub 2などとの連携によって、取得したデータを現場管理や情報共有に活用できる仕組みも用意されています。
・サーマル映像と可視光映像を同時に解析する
・車両や船舶など20種類以上の対象を検知する
・FlightHub 2と連携して、テキストや画像を使った対象検索を行える
・地図上でエリアを指定し、写真撮影や動画録画などのアクションを含む巡視ルートを作成できる
例えば、広い施設内で特定の対象物を探したり、現場の状況を遠隔地から確認したりする業務では、AIやクラウドサービスを組み合わせることで作業の効率化が期待できます。
ただし、AIによる検知結果が必ずしも正しいとは限りません。最終的な判断には人による確認が必要であり、取得したデータをどのように業務へ活用するかも事前に検討しておきましょう。
O4 Enterpriseによる長距離映像伝送
Matrice 5Tは、O4 Enterprise映像伝送システムを採用しています。DJIの公表仕様では、最大伝送距離は地域や通信規格によって異なり、IC規格では最大40km、MIC規格では最大20kmとされています。
また、適応型マルチバンド切り替えによって電波干渉への対応を図っているほか、内蔵された2基のセルラーモジュールが通信状況に応じてネットワークリンクを切り替え、映像伝送の安定性を支援します。
さらに、Smart Relayなどの中継機能を利用することで、山間部や複雑な地形など、障害物によって通信が妨げられやすい環境での運用にも対応します。
なお、これらはメーカー公表の最大伝送距離であり、実際の通信距離は電波環境や障害物、使用条件などによって変わります。国内で使用する際は、日本で認められた周波数や出力などの条件を確認する必要があります。
DJI Terraとの連携によるデータ活用
Matrice 5Tは、DJIの測量・マッピングソフトウェア「DJI Terra」と連携することで、撮影したデータを測量や点検業務に活用できます。
DJIの発表によると、Matrice 5TはLiDARを活用し、送電線のような細い障害物の検知にも対応しています。メーカー仕様では、特定の送電線を対象とした検知距離として最大32mが示されていますが、検知距離は対象物の太さや材質、機体の角度、周囲の環境などによって変わるため、あらゆる電線や飛行環境で同じ性能が得られるわけではありません。
さらに、サーマル画像を2Dサーマルマップに合成し、温度情報の確認や異常箇所のマーキングを行うことも可能です。太陽光発電設備や送電網など、広範囲の点検業務での活用が期待できます。
ただし、計測精度や成果物は撮影条件、使用する機材・ソフトウェア、業務上の要件によって異なります。実際の測量業務に導入する際は、必要な精度や測量方法を事前に確認しましょう。
DJI Matrice 5Tの活用事例｜どのような業務に適している？
高性能なカメラやセンシング機能を備えたMatrice 5Tは、さまざまな産業分野での活用が考えられます。ここでは、代表的な活用シーンを紹介します。
インフラ・設備点検
橋梁や送電設備、工場設備などのインフラ点検は、産業用ドローンの代表的な活用分野です。
従来、高所に設置された設備の確認には、作業員が高所作業車や足場を利用して近づく必要がありました。しかし、ドローンを活用すれば、地上から確認しにくい場所も上空や離れた位置から撮影できます。
Matrice 5Tの場合、可視光カメラによる外観確認に加え、サーマルカメラによる温度分布の確認も可能です。
例えば、電気設備の異常発熱を調査したり、橋梁や構造物の表面状態を撮影したりする場面で活用が考えられます。望遠カメラも備えているため、対象物に過度に接近せずに細部を確認したい場合にも役立つでしょう。
ただし、サーマル画像だけで設備の故障原因を特定できるわけではありません。点検対象や目的に応じて、専門知識を持つ担当者が画像を分析することが重要です。
太陽光発電設備の点検
太陽光発電設備の点検にも、サーマルカメラを搭載したドローンが活用されています。
太陽光パネルに異常が発生すると、周囲のパネルと異なる温度分布が確認される場合があります。ドローンで上空から撮影すれば、広い敷地に設置されたパネルを効率よく確認できます。
Matrice 5Tの高解像度サーマルカメラを活用することで、温度分布をより詳細に確認できる可能性があります。
さらに、対応する解析ソフトウェアと連携することで、赤外線画像のマップ化や温度情報の確認、異常箇所の記録なども行えます。
ただし、適切な点検には、日射条件や撮影距離、パネルの状態などを考慮した撮影計画が必要です。撮影した画像の見方や異常の判断方法についても、事前に理解しておく必要があります。
災害対応・捜索活動
災害発生時には、被害状況を迅速に把握することが重要です。
地震や土砂災害、洪水などが発生した場合、人が立ち入りにくい場所や広範囲にわたる被災地域を確認しなければならないことがあります。
Matrice 5Tは、可視光カメラとサーマルカメラを組み合わせた情報収集ができるため、被災地の状況確認や捜索活動での活用が期待できます。
例えば、夜間の捜索では、暗視機能やサーマルカメラによって周囲の状況を確認する手段が増えます。また、ズーム機能を活用すれば、危険な場所に近づかずに対象物を確認できる可能性があります。
ただし、サーマルカメラで人や動物を必ず発見できるわけではありません。地形や植生、気象条件などによって検知結果が変わるため、他の捜索手段と組み合わせて運用することが大切です。
測量・建設現場の調査
Matrice 5Tは、DJI Terraと組み合わせることで、空撮データを活用した測量や3Dモデリングにも対応します。DJIの発表によると、GCP（地上標定点）を必要としないセンチメートル級の計測が可能とされています。
また、飛行中に取得したデータから点群や2.5Dモデルを生成できるため、建設現場の状況把握や地形の確認、定期的な進捗管理などへの活用が期待できます。
ただし、必要な測量精度や成果物は業務によって異なります。実際の測量業務に導入する際は、使用するソフトウェアや測量方法、精度要件を確認することが重要です。
DJI Matrice 5Tを導入する前に確認したいポイント
Matrice 5Tは多機能な産業用ドローンですが、高性能な機体を購入するだけで業務の効率化が実現するわけではありません。導入後に十分な効果を得るためには、機体の性能と自社の業務内容が合っているかを確認することが重要です。
導入目的と必要な性能を明確にする
まずは、ドローンを導入して何を実現したいのかを整理しましょう。
例えば、設備の異常発熱を確認したい場合はサーマルカメラの性能が重要になります。一方、構造物の細部を撮影したい場合は、可視光カメラやズーム性能が重要になるでしょう。
また、夜間の捜索や災害対応を想定するなら、暗視機能や障害物検知性能も確認しておきたいポイントです。
必要な機能を整理せずに高性能な機体を導入すると、使わない機能が多くなり、費用に見合った効果を得られない可能性があります。
現在の業務だけでなく、将来的にドローンを活用したい分野も含めて検討するとよいでしょう。
機体価格だけでなく運用コストも考える
産業用ドローンの導入では、機体本体の価格だけでなく、周辺機材や維持管理にかかる費用も考慮する必要があります。
具体的には、以下のような費用が考えられます。
・予備バッテリーや充電設備などの周辺機材
・操縦者の講習や技術習得にかかる費用
・メンテナンスや修理にかかる費用
・データ解析ソフトウェアやクラウドサービスの利用料
・保険や飛行申請などの運用関連費用
また、導入後にどれくらいの頻度で使用するかも重要です。使用頻度が少ない場合は、購入するよりもレンタルを活用した方が費用を抑えられる可能性があります。
初めて産業用ドローンを導入する場合は、実際の業務で試用してから購入を判断する方法も有効です。
操縦技術と安全管理体制を整える
産業用ドローンを業務で活用するには、機体の操作方法だけでなく、安全に飛行させるための知識も必要です。
特に、設備点検や災害対応などでは、建物や電線の近くを飛行したり、人が活動する場所の周辺で運用したりするケースがあります。
そのため、基本的な操縦技術に加えて、飛行前の点検、気象条件の確認、緊急時の対応などを身につけておくことが重要です。
また、サーマルカメラを使った点検では、撮影技術だけでなく、温度情報の読み取り方についても理解する必要があります。
機体を購入する前後に講習を受け、実際の業務を想定した訓練を行うことで、導入後のスムーズな運用につながります。
日本国内の飛行ルールや必要な手続きを確認する
日本国内で無人航空機を飛行させる場合は、航空法をはじめとする関係法令を守る必要があります。
夜間飛行、目視外飛行、人や物件との距離を確保できない飛行などは、航空法上の「特定飛行」に該当します。原則として許可・承認の手続きが必要ですが、機体認証や操縦者技能証明の有無、立入管理措置など、一定の条件を満たす場合には手続きが不要となるケースもあります。
また、機体登録や飛行計画の通報など、運用内容に応じた手続きも必要です。飛行前には、国土交通省の最新情報を確認し、飛行場所や方法に応じた対応を行いましょう。
DJI Matrice 5Tの導入で講習やサポートが重要になる理由
Matrice 5Tのような産業用ドローンは、一般的な空撮用ドローンと比較して、専門的な機能を活用する機会が多くなります。そのため、機体を購入するだけでなく、導入後の教育や運用サポートについても考えておくことが大切です。
機体の性能を活かすには専門的な知識が必要
サーマルカメラやAI検知、ズーム機能などを搭載していても、それぞれの機能を正しく使いこなせなければ、十分な導入効果は得られません。
例えば、赤外線カメラによる設備点検では、撮影対象に応じた撮影距離や角度、温度情報の読み取り方などを理解する必要があります。
また、測量やインフラ点検など、専門性の高い業務では、ドローンの操縦技術だけでなく、取得したデータをどのように分析・活用するかという知識も求められます。
導入前に機体の操作方法や活用方法を学び、実際の業務を想定したトレーニングを行うことが重要です。
導入前の相談から購入後のサポートまで考える
産業用ドローンを初めて導入する企業にとって、機体選びは簡単ではありません。製品ごとに搭載されているカメラやセンサー、対応する業務が異なるため、自社の目的に合った機体を選ぶ必要があります。
DJI製品を取り扱う正規ディーラーなどに相談すれば、製品の特徴や構成、導入に必要な周辺機材について確認しやすくなります。
例えば、DJI正規ディーラーのドロサツ!!では、ドローンの販売だけでなく、レンタルや操縦・安全・撮影に関する講習なども取り扱っています。
購入前に実際の機体を試してみたい場合にはレンタルを利用し、操作感や業務との相性を確認してから導入を判断する方法もあります。
このように、機体の購入だけでなく、講習や実際の運用まで含めて相談できる環境を整えておくと、導入後の活用にもつながりやすくなります。
DJI Matrice 5Tはどのような企業におすすめ？
ここまで紹介した特徴や活用方法を踏まえると、Matrice 5Tは特に次のような業務を行う企業にとって、導入を検討する価値のある機体といえます。
インフラ・設備点検を行う企業
高所設備や電気設備の外観確認、温度異常の調査を効率化したい企業に適しています。可視光カメラとサーマルカメラを使い分けることで、外観と温度の両面から設備の状態を確認できます。
建設・土木関連企業
現場の状況確認や進捗管理、各種調査にドローンを活用したい企業にも向いています。撮影したデータを解析ソフトウェアと組み合わせることで、現場管理の効率化が期待できます。
太陽光発電関連企業
サーマルカメラを活用した太陽光パネルの点検を検討している企業にも適しています。広い敷地の温度分布を確認することで、点検業務の効率化につながる可能性があります。
自治体・防災関連機関
災害時の状況把握や夜間の捜索活動にドローンを活用したい組織にも有用です。暗視機能やサーマルカメラによって、地上からでは確認しにくい情報を取得できます。
警備・施設管理会社
広い敷地や施設の状況確認、夜間の巡回業務などにドローンを活用したい企業にも導入の可能性があります。
ただし、これらの業務すべてにMatrice 5Tが最適というわけではありません。必要な撮影精度や使用環境、取得したいデータによっては、別の産業用ドローンの方が適している場合もあります。
導入を検討する際は、製品のスペックだけで判断せず、実際の業務内容に照らし合わせて比較することが重要です。
DJI Matrice 5Tに関するよくある質問
Matrice 5Tの導入を検討する際に、疑問になりやすいポイントをまとめました。
DJI Matrice 5Tの価格はいくら？
DJI JAPANの発表では、2026年11月5日から認定販売代理店を通じて購入可能と案内されています。
ただし、日本国内での具体的な販売価格は、購入する構成や周辺機材、保守サービスなどによって異なる場合があります。導入を検討する際は、希望する運用方法を整理したうえで販売店に見積もりを依頼するとよいでしょう。
DJI Matrice 5Tは夜間飛行に対応している？
Matrice 5Tは、暗視機能やサーマルカメラを搭載しており、暗い環境での情報収集に対応しています。
ただし、日本国内では夜間飛行に関する航空法上のルールがあります。機体の性能だけで判断せず、飛行場所や飛行方法に応じて必要な許可・承認などを確認してください。
DJI Matrice 5Tは初心者でも使用できる？
機体の操作自体は、メーカーが提供する操作システムや安全機能によってサポートされていますが、産業用ドローンを業務で活用するには一定の操縦技術と専門知識が必要です。
特に、設備点検や夜間飛行、サーマルカメラを使用した調査などでは、機体の操作方法に加えて、安全管理や撮影技術についても学ぶ必要があります。
初めて導入する場合は、事前に講習を受けたり、実際の機体を使って練習したりすることをおすすめします。
購入前にレンタルで試すことはできる？
購入前にドローンの操作感や業務との相性を確認したい場合には、取り扱いのある機体をレンタルして試す方法もあります。レンタル可能な機種や条件については、事前に確認するとよいでしょう。
まとめ｜DJI Matrice 5Tの性能を理解して業務に合った導入を
DJI Matrice 5Tは、高解像度サーマルカメラや暗視機能、LiDAR、ミリ波レーダーなどを搭載した産業用ドローンです。
昼夜を問わない情報収集や障害物検知、AIによる対象物の検知など、さまざまな機能を備えており、インフラ点検や太陽光発電設備の調査、災害対応、測量など幅広い分野での活用が期待されています。
一方で、機体の性能を十分に活かすためには、業務に合った機体選びや操縦技術の習得、安全管理体制の整備も欠かせません。
ドローンの導入を検討する際は、購入することだけを目的とせず、導入後にどのような業務で活用するのかを具体的に考えることが重要です。
DJI製品の導入を検討している場合は、正規ディーラーへの相談や、購入前のレンタルによる使用感の確認も選択肢の一つです。
ドロサツでは、DJI正規ディーラーとしてドローンの販売を行うほか、レンタルや操縦・安全・撮影に関する講習など、導入目的に合わせたサポートを提供しています。機体選びから導入後の活用まで、ドローンに関する疑問があればご相談をお待ちしております。
DJIドローンのレンタル・購入なら「ドロサツ」へ
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